スクナヒコナノミコト(医療情報リンク集）

〇世界の信頼のおける情報源

UpToDate:
臨床家が診療に役立つ最新の医学情報にアクセスできる、エビデンスに基づく情報データベース。
PubMed:
米国国立医学図書館が運営する、医学文献データベース。無料で利用でき、多くの医学雑誌の要約や関連情報を検索できる。
Cochrane Library:
システマティックレビューや試験結果などのエビデンスに基づいた医学情報を提供する、国際的な情報データベース。
ClinicalTrials.gov:
米国国立衛生研究所が運営する、臨床試験の登録および結果情報を提供するデータベース。
BMJ (British Medical Journal):
英国医学会が発行する、医学研究や医療政策に関する情報を提供する国際的な医学雑誌。
NEJM (New England Journal of Medicine):
臨床医学の最新情報や研究成果を提供する、アメリカの代表的な医学雑誌。
JAMA (Journal of the American Medical Association):
アメリカ医学会が発行する、医学研究や医療政策に関する情報を提供する国際的な医学雑誌。
The Lancet:
イギリスを拠点とする、広範囲な医学分野の最新情報や研究成果を提供する国際的な医学雑誌。
WHO (World Health Organization):
国際的な医療・公衆衛生に関する情報やガイドラインを提供する国際連合の専門機関。
CDC (Centers for Disease Control and Prevention):
アメリカを中心に、疫学や公衆衛生に関する情報やガイドラインを提供する機関。

〇日本の医療制度（The medical system in Japan）

日本の医療保険の仕組みは、みんなが病気やケガをしたときにお金の心配をせずに治療を受けられるように作られています。これは「国民皆保険制度」と呼ばれていて、日本に住んでいるほとんど全員が加入しています。

1. 医療保険とは？

医療保険は、病院で治療を受けたときに、その費用の大部分を保険が負担してくれる制度です。あなたが病院でかかる費用は、実際の医療費の一部だけで済むようになっています。例えば、総額10,000円の治療費がかかったとしても、実際に支払うのは3,000円だけです。残りの7,000円は保険が支払います。

2. 誰が保険に入っている？

日本では、すべての国民が何かしらの医療保険に加入することが義務です。大きく分けると以下の2つのグループに分けられます：

会社に勤めている人：会社員の人は、会社が提供する「健康保険」に入っています。保険料は会社とその人が半分ずつ負担します。
自営業や無職の人：自分で商売をしている人や仕事をしていない人は「国民健康保険」に加入します。こちらは自分で保険料を全額支払います。

3. 医療費の支払い

病院に行ったとき、保険証（健康保険証）を見せると、治療費の3割だけを支払えばいい仕組みになっています。残りの7割は、保険が負担してくれるんです。ただし、年齢や収入によっては、負担額が変わる場合もあります。例えば、70歳以上の高齢者は負担が2割や1割になることがあります。

4. 保険料の支払い

保険料は、毎月支払います。金額は収入に応じて決まり、収入が多い人は高く、少ない人は安くなっています。例えば、会社員の場合は給料から自動的に引かれますし、自営業の人は自治体から送られてくる納付書で支払います。

5. 高額療養費制度

病気やケガが重く、医療費が高額になる場合もあります。そんなときのために「高額療養費制度」というものがあります。この制度を使うと、一定の金額以上の医療費は保険がさらにカバーしてくれます。つまり、どれだけ高額な治療を受けても、自分で支払う金額には限度があるんです。

6. 医療保険のメリット

経済的負担を軽減：治療費の大部分を保険が負担してくれるので、安心して治療が受けられる。
平等に治療を受けられる：所得に関係なく、同じように医療サービスを受けられる。

まとめ

日本の医療保険制度は、国民全員が何かしらの保険に加入していて、治療を受けたときにはその費用の大部分を保険が負担する仕組みです。これにより、誰もが安心して医療を受けることができるようになっています。また、医療費が高額になる場合も「高額療養費制度」などでしっかりサポートされているのが特徴です。

〇診察を受けるには

1. 日本人の場合

日本人は、ほぼ全員が何かしらの医療保険（会社の健康保険や国民健康保険）に加入しています。病院に行くときは、健康保険証を見せることで、治療費の3割だけを自己負担し、残りの7割は保険が負担してくれます。高齢者や低所得者の場合は、負担額が減ることがあります。

また、長期的に高額な医療費がかかる場合は「高額療養費制度」が使えるため、一定額以上の医療費が戻ってくる仕組みもあります。

2. 日本の健康保険証を持った外国人の場合

日本の健康保険証を持つ外国人は、日本人とほぼ同じ扱いを受けます。日本に住んでいる外国人で、在留資格が1年以上ある場合は、国民健康保険や会社の健康保険に加入する義務があります。

彼らも病院に行ったときには、保険証を提示し、日本人と同じように3割負担で医療を受けることができます。また、「高額療養費制度」なども適用され、医療費が高額になった場合には支援を受けることが可能です。

3. 医療目的で来日した外国人の場合

医療を目的に日本に来た外国人は、日本の健康保険の対象外です。つまり、病院でかかる医療費を全額自己負担しなければなりません。彼らが利用する医療サービスは、特定の医療機関やクリニックで、一般的には自費治療（100％自己負担）です。

ただし、治療前に医療費についての見積もりが提示されることが多く、事前に費用を確認してから治療を受けることができます。また、母国での保険や、来日する前に加入した海外旅行保険などを使って、医療費の一部をカバーすることも可能です。

4. 観光で来日した外国人の場合

観光目的で来日した外国人も、日本の健康保険の対象外です。そのため、病院で治療を受ける際は、全額自己負担になります。観光客向けの医療サービスを提供している病院やクリニックでは、クレジットカードや現金で支払いが求められます。

しかし、観光客が事前に加入した海外旅行保険があれば、保険でカバーできる部分もあります。そのため、観光客が日本に来る前に旅行保険に入っておくことが推奨されています。

まとめ

日本人は、健康保険で3割負担の治療を受け、必要に応じて高額療養費制度などのサポートも受けられます。
日本の健康保険証を持つ外国人も、日本人と同じように3割負担で治療を受けられます。
医療目的で来日した外国人は全額自己負担で、事前に医療費の見積もりが提示されることが一般的です。
観光目的で来日した外国人も全額自己負担ですが、海外旅行保険があれば一部カバーできます。

日本人の場合
 日本の健康保険証をもった外国人
 医療を目的で来日した外国人
 観光で来日した外国人

〇保険とは

日本の公的医療保険と海外の民間医療保険の違い

日本の医療保険制度は「国民皆保険制度」と呼ばれ、全ての国民と長期滞在者が何らかの形で公的医療保険に加入することが義務付けられています。この保険に加入している限り、病院や診療所での治療費の一部（通常3割）を負担するだけで、残りは公的保険がカバーします。これは公的な制度であり、全国民が等しく医療サービスを受けられるように設計されています。医療費は所得に応じて負担され、収入が少ない人や高齢者には特別な減免措置があるため、経済的に負担を軽減する仕組みも整っています。

一方、海外、特にアメリカなど多くの国では、医療保険は主に民間の保険会社が提供しています。これらは個人が選んで加入するもので、保険内容や保険料は契約内容によって大きく異なります。保険に加入していないと、病院での治療費を全額自己負担することになり、医療費が非常に高額になることがあります。さらに、加入している保険の種類によっては、カバーされる治療内容や病院が限られていることもあり、保険に入っていても全ての医療費がカバーされるわけではありません。

主な違い

強制加入 vs 任意加入
- 日本では、すべての国民が公的医療保険に強制加入しており、誰もが一定の医療保障を受けられる仕組みです。
- 海外では、多くの場合、保険は任意加入であり、加入しない選択肢もありますが、その場合、医療費は全額自己負担になります。
公的保険 vs 民間保険
- 日本の保険は政府が運営しており、全国民に一律のルールが適用されます。
- 海外の民間保険は、会社ごとに提供されるプランが異なり、保障内容や支払い方法も多様です。
医療費負担
- 日本では、通常、医療費の3割を自己負担し、残りは公的保険が負担します。負担額は一律で、どの医療機関でも同じです。
- 海外では、自己負担額は保険契約内容に依存し、高額な治療に対しては追加の支払いが発生することが多いです。
医療アクセス
- 日本の保険では、どの病院や診療所でもほぼ同じ条件で診察を受けられます。
- 海外では、特定の保険プランによっては、治療を受けられる病院が限られていたり、紹介が必要な場合があります。